月: 2006年6月

最近出席した７０才前後の年代の人たちの会合で、迷惑電話対策が話題になりました。話のきっかけは、会合に出席していた一人の人が、もう一人の人にいつ電話をかけても出ないがどうなっているのかということでした。
話を聞いていると、電話に出ないと指摘された人は、迷惑電話対策として「ナンバー・ディスプレイ・サービス」を利用していることが分かりました。これは、サービス利用契約をしている電話番号に電話がかかってきたときに、発信者の電話番号を電話機のディスプレイに表示するサービスです。この人は、前もって決めたいくつかの電話番号以外には応答しないと決めているのだそうです。ただし、発信者番号が表示されないときはやむをえず応答するから、発信者番号非表示の操作をして貰いたいというのがこの人の希望です。
NTTのナンバー・ディスプレイ・サービスでは、発信者がダイヤルするときに、相手の電話番号の前に「184（イヤヨ）」をダイヤルすると、発信者番号が通知されません。「184」は通話ごとの発信者番号非通知機能ですが、発信者が「回線ごと非通知」機能を選んでいると、すべての発信が発信者番号非通知になります。
　ここで話がややこしくなりました。迷惑電話をかける人が「回線ごと非通知」にしていると、この迷惑電話の発信者電話番号は表示されないので、迷惑電話に対してガードを固めたはずの人は、かえってガードが甘くなるのではないかということです。
　迷惑電話対策であれば、応答したくない電話番号を登録しておくと、この電話番号からの着信に対して、自動的に応答拒否のメッセージを送る「迷惑電話おことわりサービス（NTTのサービス名）」を利用するのがよいのではないでしょうか。
都丸敬介(2006.06.25)

米マイクロソフトのビル・ゲイツ会長の引退声明が話題になっています。マイクロソフトのビジネスモデルが大きな転換期を迎えて、新たな創業に挑戦しなければならなくなったときに引退できることは、幸せなことといえます。
　ところで、マイクロソフトのWindowsに支配された現在のパソコン事業は、次第にユーザー不在になってきたように思えます。Windows95が出現したときは、ようやくアップルのマッキントッシュに近づいてきたなと感じました。そして、Windows98で一人前になったという感想をもちましたが、その後のWindows Meは出来損ないで手を焼きました。現在主流のWindows XPはかなり完成度が高く、これから先も十分に使えます。
ところが、まもなくWindowsビスタが出荷されるとのことで、話題になっています。報じられているビスタの新機能は、パソコンのヘビー・ユーザーにとっては有り難いかもしれませんが、大部分のユーザーはXPで十分なはずです。したがって、ビスタの発売後XPがどうなるのか気にかかります。これまでのように、ビスタが発売になると、パソコンショップはビスタ一色になり、XPパソコンが手に入りにくくなるという状態になると、多くのユーザーが困るのではないでしょうか。
　どのような製品でも、レベルが低い段階では改良による全面的な置き換えが効果的ですが、完成度が高くなると、新製品の押しつけによる、既存製品の意図的な陳腐化はユーザーの反発を招くことがあります。マイクロソフトの事業戦略がどのようになるのか、大いに興味があります。
都丸敬介(2006.06.19)

電子メールの利用が定着したためか、最近は迷惑メールがあまり話題にならなくなりました。しかし、相手かまわずに送りつける大量の迷惑メールはいっこうに減っていないようです。大量の迷惑メール受け取った経験がない人は、迷惑メールの実感がないかもしれませんが、自分が迷惑メールの加害者になっているかもしれないことに気付いていないことがあります。
　その一つが、メーリングリストのメンバーに配信されたメッセージに対する返信です。メーリングリストのアドレスに送信したメールは、配信されるときの送信元アドレスがメーリングリストのアドレスになっています。したがって、返信を送るときに、宛先アドレスを書き換えないと、メーリングリストに記載されているメンバー全員に、その返信が配られます。
最近、ある会合の案内がメーリングリストを使って配信されました。このメールには「出欠の連絡は私のメールアドレスに送ってください」という幹事のコメントがあり、幹事のメールアドレスが記載されていたのですが、メンバーの半分くらいはメーリングリストのアドレスに返信を送っていました。
宛先アドレスのCcとBccの使い方にも注意する必要があります。いうまでもありませんが、複数のメールの宛先アドレスをCc欄に記載すると、そのアドレスはすべての受信者に公開されます。ある企業がダイレクトメールの配信先をCc欄に記載したために、個人情報の漏洩問題になった事例があります。本来は配信先のアドレスをBcc欄に記載すべきだったのですが、担当者の不注意でトラブルを発生させてしまったわけです。
　こうした教訓をどのように周知すればよいのかということは、重要な社会問題の一つです。
都丸敬介(2006.06.11)

　今日（2006年6月5日）の日本経済新聞に、携帯電話に欲しい機能についてのアンケート調査結果が照会されています。複数回答調査で、回答者の６０％以上が欲しいとしている機能はｅメール、カメラ、時計の三つです。これらに続くのがアドレス帳とＧＰＳです。ホームページ閲覧、音楽プレーヤー、テレビ（ワンセグ）が３５％程度でほぼ同じですが、電子財布機能やテレビ電話機能は３０％以下となっています。
　調査方法はインターネットによるということなので、インターネットを利用していない携帯電話ユーザーもいることを考えると、回答結果にはいくらかの偏りがあるかもしれません。携帯電話の基本機能である電話を含めて、それぞれの機能の一日の平均利用回数と、延べ利用時間のデータがあると、利用者の行動様式がより鮮明になるはずですが、残念ながらこのようなデータは記事にはありません。
カメラと時計の機能が携帯電話と組み合わさることで、どのような相乗効果が生まれ、その効果がどの程度利用されているのでしょうか。カメラで写した写真を、すぐに友達や自分のパソコンに送れることは大きな相乗効果ですが、大部分のユーザーは独立したデジカメと同様に、写した写真を保存しているだけではないかと想像します。カメラと時計をそれぞれ持ち歩く代わりに、携帯電話一台を持ち歩けばよいということなのでしょうか。
　独立したカメラや時計と比較すると、携帯電話のカメラと時計の機能は劣りますが、これで十分だと考える人は独立したカメラや時計を持たなくなるでしょう。一方、不満を感じる人は、より高級なカメラや時計を求めるようになるのかもしれません。携帯電話の高機能化がもたらす消費者行動の変化は興味深いことです。
都丸敬介(2006.06.05)