今日（2008年7月7日）北海道洞爺湖サミットが始まります。今回のサミットの重要なテーマの一つが地球温暖化対策です。ガソリンを始めとする化石燃料が発生する二酸化炭素が温暖化を加速していることが指摘され、その対策が地球規模で検討されるようになってからかなりの年月が経ちましたが、問題は一層深刻になっています。
情報通信技術が急速に発展した1990年代初期に米国でテレコミューティングという言葉が使われるようになり、その効果の検討や検証が活発になりました。そのきっかけは車による通勤（コミュート）時間が年々増大していることでした。そして、情報通信技術を効果的に活用することが、通勤時間帯のすさまじい交通渋滞によって生じるいろいろの問題を緩和するのに効果があることが指摘されました。
この時代に、在宅勤務あるいはサテライトオフィスという言葉が日本でも盛んに使われるようになりました。そして、ブロードバンド通信サービスの普及や、情報セキュリティー技術の進歩に支えられて、在宅勤務者あるいはテレコミューターがかなり増えてきました。
しかし、テレコミューティングがもたらすエネルギー消費削減効果については、具体的な情報がほとんどありません。自家用車通勤者のガソリン消費量の削減や、出勤者の減少に伴うオフィスの電力消費量の減少など、テレコミューティングの効果がかなりあると思われます。これらのことについては、情報通信産業を中心にして、すでに多くの実績があるはずです。エネルギー政策や労働政策を立案して推進する組織から、啓蒙的な情報が提供されることを期待します。
都丸敬介（2008.7.7）
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